【法人向け】会計ソフトを使うならどれがオススメ？費用や機能性など、経理特化の転職エージェントが徹底比較！

会社にとって会計処理は必要不可欠ですが、正確性や専門性が求められるため、税理士に依頼しているというケースも多いでしょう。一方で、依頼にはどうしても費用が発生するので、何とか社内で対応してコストカットしたい法人も多いはずです。そんな中で専門知識が無くても会計処理を行うのに有効なのが、会計ソフトの活用です。
そこで本記事では、初心者でも簡単に使えて機能性も優れたおすすめの会計ソフト4選を、経理特化の転職エージェント「ヒュープロ」がランキング形式で徹底比較します！

• 法人向け会計ソフトのおすすめランキング4選
  • 1位：freee会計
  • 2位：マネーフォワード
  • 3位：弥生会計 Next
  • 4位：ジョブカン会計
• [失敗しない会計ソフトの選び方①]
  適切な種類を選ぶ
• [失敗しない会計ソフトの選び方②]
  複数の会計ソフトの資料を比較検討する
• [失敗しない会計ソフトの選び方③]
  親和性の高いソフトを選ぶ
• 会計ソフトを使うことによるデメリットはある？
• 補足：会計ソフトを活用した経理担当者の市場価値
• まとめ

法人向け会計ソフトのおすすめランキング4選

会計処理を円滑に実施するために有用な会計ソフトですが、各社多くの会計ソフトを提供しているため、「どれが最適なのか分からない」と悩む方は多いのではないでしょうか。
本章では、料金・プラン内容・操作性などをもとに、経理職の転職支援実績が多数のヒュープロが評価した、おすすめの法人向け会計ソフトをランキング形式で紹介します。
今回は、特に人気でおすすめの下記4社に厳選して徹底比較していきます。

1位：freee会計

freee会計は、高い機能性を持ちながら使いやすさも備えている人気の会計ソフトです。法人の規模感やニーズによって適した料金プランを選ぶことができ、初期費用や解約料が0円なのも嬉しいポイントです。

さらに、銀行口座やクレジットカードと自動で連携できるため、手入力によるミスのリスクや処理にかかる時間を減らすことができるのも大きな特徴です。
下表の通り良心的な価格設定なので、会計業務の効率化を図りたい法人に特にオススメです。

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2位：マネーフォワード

マネーフォワードは、会計業務はもちろん、給与計算や年末調整といった他のバックオフィス業務の管理も可能なのが大きな特徴の会計ソフトです。
大手企業でも豊富な導入実績を誇っており、多くの企業で業務効率化に寄与しています。直近ではAIが適切な勘定科目を提案してくれる機能も搭載しており、より利便性が高まっています。

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3位：弥生会計 Next

弥生会計 Nextは、請求書発行や経費精算にも活用できる会計ソフトで、主に中小企業や個人事業主に使用されています。「会計を誰でもかんたんに」をモットーに、初期設定や操作をシンプルかつ分かりやすくしていることが特徴といえます。

無料で試せる体験プランもあるため、実際に使ってみて機能を確認してから導入することもできます。

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4位：ジョブカン会計

ジョブカン会計は、勤怠管理システムとして認知度の高いジョブカンを運営する株式会社DONUTSが提供している会計ソフトです。操作性や機能性の高さはもちろんですが、勤怠管理や経費精算といった他のサービスと連携して一元管理できるのが大きな魅力です。
既にジョブカンの勤怠管理システムを利用している法人からは、特に高い人気を誇っています。

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[失敗しない会計ソフトの選び方①]
適切な種類を選ぶ

会計ソフトは大きく分けて「クラウド型」と「インストール型（パッケージ型）」の2種類があります。それぞれに以下のような特徴があるので、各法人の状況に合った種類のソフトを選びましょう。

なお、今回ご紹介した会計ソフトのうち、freee会計・マネーフォワード・ジョブカン会計はクラウド型、弥生会計 Nextはどちらにも対応しています。

[失敗しない会計ソフトの選び方②]
複数の会計ソフトの資料を比較検討する

どの会計ソフトにおいても、「会計処理を正確かつできるだけ工数少なく行う」という目的は同じです。そんな中でどのソフトがいいのか、さらにその中でもどのプランにすべきなのか、簡単には選択できないでしょう。

そんな中でオススメなのが、複数の会計ソフトの資料請求をしてそれぞれの強みや特徴を把握することです。
「なんとなくこれがよさそう」とか「名前を知っているから」といった理由で1つのソフトの資料のみを見てしまうと、他のソフトにある機能が無かったり、より操作性の高いソフトを見逃してしまうことになります。
多少なりとも法人の予算を使うことになるので、機会損失が出てしまう選択をしないように心がけましょう。

[失敗しない会計ソフトの選び方③]
親和性の高いソフトを選ぶ

資料である程度絞り込んだら、所属する法人のバックオフィスの状況や必要な機能、実務で使用する担当者のスキルなどを踏まえて、最終的に使用するソフトとプランを選択しましょう。
本記事ではランキング形式で紹介していますが、必ずしもどの法人でも当てはまる順位というわけではありませんので、過度に参考にし過ぎず適切なソフトを使用しましょう。

会計ソフトを使うことによるデメリットはある？

当然ではありますが、会計ソフトを使用することで費用が発生します。もちろんそれ単体でみればデメリットかもしれませんが、税理士に依頼する場合と比べると安価で済むことがほとんどです。
また自社で会計ソフト無しで対応していた場合と比べても、大幅な作業効率化が期待できるでしょう。その分のリソースを他の業務に充てたり残業時間を抑制することにより、実質的に企業にとってのメリットが大きくなる可能性が高いです。

そのため足元のコスト発生に敏感にならず、今の会社の課題がどこにあるかという観点から導入の可否を判断するとよいでしょう。

補足：会計ソフトを活用した経理担当者の市場価値

経理職の転職市場において、実務経験者は高く評価されます。たとえ会計ソフトを利用して実務を担当していたとしても、その評価は低くなるわけではありません。
むしろ、近年は会計ソフトで業務効率化を図る企業が多くなっているので、会計ソフトを使えることがプラス評価になりやすいのです。

特に会計ソフトを使っていなかった企業において導入に対応した経験がある場合は、さらに評価が高まります。経理では実務スキルやマネジメント経験などと併せて、業務改善の経験も求められる傾向にあるためです。
よって会計ソフトの導入は、企業の業務効率化やコストダウンだけでなく、導入した担当者自身の市場価値向上にも寄与するのです。

まとめ

今回はおすすめの会計ソフトについて、それぞれの特徴などと合わせてご紹介しました。

企業の会計処理は税理士や経理代行会社に依頼することもできます。一方で会計ソフトを活用して社内で対応することで、正確性を維持しながら少ない工数でコストを抑制することができます。
ほとんどの会計ソフトが専門知識を有していなくても利用でき、最新の法改正にも対応してくれるので、大きなハードルなく導入に進めることができるでしょう。

本記事が、各法人にとって最適な会計ソフトを選択するのにお役立ちできておりましたら幸いです。