EPS（1株あたり当期純利益）とは？利益から見える指標の計算式など解説

企業を評価する際に色々な手法があります。多くは海外から取り入れられた指標であるため、略語を用いることが多いです。今回紹介する「EPS」もその一つで、企業を評価するのに使われます。この記事では、EPSとは何か？またどのような時に使うのかを解説していきます。

• EPSとは？
• EPSの計算方法は？
• EPSを上げる要因は？
• EPSはどのように開示される？
• 株価とEPSの関係は？
• EPSとPERの関係は？

EPSとは？

EPSとは、earnings per shareの略で、1株あたり当期純利益を言います。企業の1株当たりの利益を計算した指標であり、企業の収益力を判断するための指標となります。EPSが高ければ高いほど収益力があり、低いほど収益力が低いと判断されます。EPSは、投資先の決定のための指標とされたり、株式の持つ価値である企業価値を算定するためにも利用されたりすることがあります。

EPSの計算方法は？

EPSは当期純利益を発行済み株式総数で割って計算されます。つまり、当期純利益が増加すればするほどEPSは上がりやすく、発行済み株式数が減れば減るほどEPSは上がります。
EPSは単純な1株当たり純利益を指しますが、これ以外にも潜在株式調整後1株あたりの利益というものがあります。潜在株式というのは、株式保有者が普通株式を取得することができる権利や、普通株式へ転換できる権利が付された証券を言います。具体的にはワラントや転換証券が該当します。通常、企業の利益は現在の株主で分けられるものですが、このように潜在株式が存在すると将来的に利益が外部の人間に流れるため、株主としては気になる内容となります。

そこで、潜在株式に帰属するだろう利益を調整したうえで、1株あたり当期純利益を算出した結果が潜在株式調整後1株あたり利益となります。これは、将来株式に転換されるだろう株式数を現状の株価から予想して、発行済み株式数を増やしてEPSを計算します。つまり、EPSよりも低い金額で潜在株式調整後1株あたりの利益が算出されます。なお、当期純損失が計上されている場合や、企業の株価が下がっている場合、潜在株式調整後1株あたりの利益は計算されません。

EPSを上げる要因は？

EPSは当期純利益と発行済み株式数で構成されるため、これらを増減させることでEPSは上下します。
当期純利益を増加させることについては、かなりの要素が絡んできますので省略しますが、発行済み株式数は様々な要因で増減します。
先ほどのように、潜在株式が存在する場合です。転換社債や新株予約権が株式に転換されると、発行済み株式数は増加してEPSは下がります。また、企業が自己株式を取得すると、発行済み株式数は変化しませんが、EPSの計算上は発行済み株式数から自己株式を控除するためEPSは上昇します。また、増資が行われると発行済み株式数が増加するためEPSは上昇します。

EPSはどのように開示される？

EPSの情報は、決算短信や、有価証券報告書、四半期報告書に記載されます。内容としては1株あたり当期純利益金額以外に、1株あたり純資産額、潜在株式調整後1株あたり当期純利益が記載されます。また、これ以外に、期中平均株式数や当期純利益、当期純利益を調整する項目が記載されます。
これらの開示から、EPSのみならず潜在株式調整後1株あたりがどのように導かれたかがわかります。ここで、EPSと潜在株式調整後1株あたり利益との間にあまりにも乖離があるとすると、希薄化効果を有する潜在株式がある可能性があるため将来的に株価が下がることも考えて投資をするかどうかを判断することが必要となります。

株価とEPSの関係は？

EPSが高ければ高いほど株価は高くなる傾向にはありますが、将来的なことを考えるとそれだけを見るのは危険です。
EPSが高いといっても、過去のトレンドとして下がっている傾向にあるとすれば将来性がない会社と言えるでしょう。どれだけ当期純利益が高まっているとしても1株あたりの利益が低い場合は株価も下がる傾向にあります。

また、EPSと1株あたりの配当金の関係にも注意が必要です。1株あたり配当金が高ければ高いほど株価も高そうに見えますが一概には言えません。例えば、EPSが100円の会社で1株当たり配当金が60円であるとすると、1年で稼いだ利益の60%を配当に回していることになります。この割合を配当性向と言いますが、配当性向が40%ある場合は高配当と言える中でこの会社の配当性向は高すぎると考えられます。高すぎる配当性向は無理をした配当と捉えられるため、株価は下がる傾向にあります。
よって、EPS単体で会社を判断するのではなく、他の指標や今までのトレンドと組み合わせて評価をするべきでしょう。

EPSとPERの関係は？

EPSは株主にとって重要な指標でありますが、EPSを用いて色々な分析ができます。例えば、PER(株価収益率)という指標があります。PERは株価をEPSで割った数値で、1株あたり利益の何倍の株価がついているかを見る指標です。この数値が低ければ低いほど割安の株式と言えますが、低すぎた場合は将来性のなさなど何か負の要素を疑ったほうが良いです。ただ、この数値は同業種で比較すべきものであり、他業種で比較することはあまり意味がありません。
一般的にPERが20倍を割っている場合は割安といわれることもありますが、投資リスクを考えるともう少し低い方が良いと言われることもありますし、業種によっては20倍を超えていても成長率を考えて投資対象となることがあるので、PERは目安として見ることが大切でしょう。

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