EBITとは？営業利益との関係は？

企業買収等で企業の価値を算定する際に、EBITという言葉が出てきます。EBIT単体で企業評価をするわけではなく、EBITを用いて会社の収益獲得能力を把握し、それをもとにEBITDA倍率などを計算し、企業買収をすべきかどうかを判断します。ここでは、EBITが使われる局面や計算方法について現役の公認会計士がお伝えします。

• EBITとは？
• EBITとEBITDAの関係
• EBITと経常利益の違い
• EBITのメリットは？
• EBITを用いるのに注意すべき点は？

EBITとは？

EBIT（イービット）とはEarnings Before Interest and Taxesの略で、利払い及び税金引前利益を言います。営業利益との違いは、営業利益には特別損益や金利以外の営業外収益が混入していますが、EBITではその営業外項目や特別項目を利益に加算して計算します。税引前利益との違いは、税引前利益は支払利息及び受取利息が調整されていますが、EBITではそれらの要素を排除した利益となります。
このことから、税引前利益を基礎とすると、以下の通りとなります。

また、営業利益を基礎とすると、以下の通りとなります。

どちらから算出しても結果は同じとなりますが、全社の税引前利益から計算したほうが計算しやすいと考えられます。
EBITを算出する目的は、企業の収益能力について、国や企業などによって適用される金利を排除して把握するためであると言えます。

EBITとEBITDAの関係

EBITと似たような指標に、EBITDA（イービットディーエー）という指標があります。EBITDAはearnings before interest, tax, depreciation, and amortizationの略で、税引前利益に支払利息と減価償却費を加算したものです。これは、国に応じた金利差や、設備投資から来る減価償却費の差を排除して企業そのもののキャッシュフロー獲得能力を示しています。

EBITとEBITDAとの違いは減価償却費を足すかどうかの違いで、EBITは金利差を排除することに着目した指標であるのに対して、EBITDAはそれに加えて国による減価償却費の違いや、非資金支出項目である減価償却費を排除することで、純粋なキャッシュフローを計算するために用いられることが多いです。

EBITと経常利益の違い

では、よく企業の収益獲得能力を示す経常利益とEBITとはどのような違いがあるのでしょうか。EBITでは税引前利益に利息を調整することで収益獲得能力を計算することができます。つまり、最終的な利益に利息を加味するだけなので、誰が計算してもほぼ同じような結果が出ます。一方で、経常利益は営業利益に営業外収益を加味したもので、特別損益は加味されません。ここで、特別損益には固定資産除却損、固定資産売却損や減損損失等臨時異常な項目を計上することとなります。

しかし、ここでいう臨時異常は会社によってとらえ方が異なり、例えば小売業の固定資産除却損は臨時異常と考えられるため特別損失に計上されることが多く、一方で製造業のように機械装置を定期的に廃却する業種では、営業外費用に計上されることがあります。このように、企業の採用する会計方針によって経常利益は変わり、収益獲得能力が異なるという結果が導かれることになってしまいます。その点、EBITでは会社の会計方針に関係なく、ほぼ同じような結果が出るため比較可能性が高い指標であると言えます。

EBITのメリットは？

EBITは先ほどの通り比較可能性が高いことがメリットの一つとして挙げられます。そのほかのメリットとしては、企業の置かれている歴史を排除して会社を比較できることが挙げられます。例えば、成熟している企業であれば無借金となり支払利息が存在しないことがあります。一方で創業間もない企業であれば負債が多く支払利息が膨らむことで利益を圧迫することがあります。

このような資本構成の違いを排除して、企業が本来持っている収益獲得能力に着目した指標がEBITとなります。また、大企業が成長過程の会社を買収する場合、買収後は借入を全額返済して、親会社が資金投入するのであれば、買収先の支払利息は考慮する必要がなくなります。

EBITを用いるのに注意すべき点は？

EBITは企業の収益性をみるのに、このようにメリットも多い指標であると言えますが、税引前利益から支払利息を控除する点で注意が必要です。例えば、大企業であって資金が潤沢にあるにもかかわらず銀行との付き合いで借り入れをしている場合や、余剰として借り入れをしている企業と、資金繰りに困っていて借入をせざるをえなかったり、借入が無かったりしたら倒産するような会社とでは支払利息の意味合いが異なります。後者の場合では、収益性を測る指標としてEBITを過信しすぎると、そもそも事業として成り立っていないのに過大評価となる可能性が出てきます。

また、EBITでは利息の概念を利益から控除しますが、どこまでを利息として考えるかによっても結果が異なってきます。銀行借入の利息を加味することはどの企業でもしますが、社債利息、手形売却損、資産除去債務に係る利息等、どこまでを利息として考え、考慮するかによっても結果が異なってくるため、まずその企業の会計方針を確かめることと、営業外損益に計上されている利息の元々の性質を確かめることは、EBITを計算する上でとても有用になってきます。