これからの総務には、積極的な経営戦略の提案などを行う「戦略総務」の役割が期待されています。昨今高まる従業員の精神的ストレスや過労死などの経営課題を解決することで、総務としての社内的立場はより強固になるはずです。今回は、戦略総務になるための方法について解説していきます。
これからの総務として期待を浴びる「戦略総務」になるには、普段から行っている業務の垣根を超え、以下のような工夫が必要です。
- 経営陣をサポートする積極的な姿勢を見せる
- 現場の声を参考にボトムアップを心がける
- 新鮮なアイデアの提案と実施
近年、企業の多くが戦略総務に注目していることは、現在総務として働いている人にとって有利です。従来の働き方を見つめ直すことで、社内での立場が好転する可能性も高まります。
以下を参考に、業務範囲の拡大や意識改革を行ってみてください。
これからの総務には、経営陣と積極的にコミュニケーションをとることが欠かせません。戦略総務になると経営陣に対する提案や企画立案の機会が増えるからです。
これまでの総務は、経営陣の意向を一方的に社員へ伝えるだけで十分に機能していました。しかし、これからの総務には、トップダウン以外にもボトムアップを意識した経営陣へのサポートが必要となります。
経営陣と社員の単なる橋渡し役にとどまらず、積極的な姿勢を見せることが大切です。
経営陣への適切なボトムアップのためには、正しく現場の声を吸い上げなければなりません。現場の担当者たちと積極的にコミュニケーションを行っていれば、さまざまな情報が手に入ります。
ときには現場からの不満や要求をまとめて経営陣へ提案することも大切です。
結果として社内環境の改善や従業員同士の信頼関係が生まれれば、戦略総務としての役割を十分に果たしたといえるでしょう。
戦略総務には、戦略性を備えたアイデアの提案と実施が求められます。
現場からさまざまな意見を吸い上げたとしても、実施されなければ意味はありません。アイデアの提案を行うには、現場の声を正確に読み取ることが重要です。
アイデアを実施できるよう、経営陣とは密接なコミュニケーションも欠かせません。多忙な仕事のなかで戦略総務として円滑に業務を進めるには、アウトソーシングの選択肢も考えておくと良いでしょう。
時代とともに企業のあり方が変化するなか、総務を戦略的に活用する「戦略総務」の重要性が高まってきました。
たとえば、昨今では、過労死防止対策や社員の健康対策、BCP(緊急時における事業継続計画)などがいちやく注目を集めています。
同時に、社員の健康問題や防災対策を担う総務への期待も高まっています。
上記のような経営課題を解決するためには、以下の取り組みが必要です。
- 経営陣に対する情報提供・アドバイス
- 社内イベントの企画・立案
- 企業の顔としての外部との折衝
上記3つの業務はいずれも戦略総務の仕事にあたります。
特に経営陣との密なコミュニケーションは欠かせず、ときには総務自身で戦略を練ったり、難しい提案を承認してもらう提案力も求められます。
総務といえば黒子役として軽んじられている印象を持ちますが、戦略総務になると以下のような理由から差別化が可能です。
- 社内全体の利益を意識した企画提案が求められる
- トップダウンとボトムアップをもっともスムーズに行える
- 固定費の削減は戦略総務の腕にかかっている
上記の通り、戦略総務の仕事は誰でもできるわけではありません。
強い意識を持ってこれまでの総務の業務範囲を改善していける人こそ、戦略総務へ昇格することができます。
これまで総務として働いてきた人や、これから総務へ転職したいと考えている人にとっては大きなチャンスといえるでしょう。
戦略総務になるためには、冒頭でお伝えしたスキルアップ以外にも資格取得が有効です。これからの総務に求められる資格は、次の3つです。
- メンタルヘルス・マネジメント検定
- マイナンバー実務検定
- キャリアコンサルタント
メンタルヘルス・マネジメント検定やマイナンバー実務検定は、これからの労務管理を考えるうえで重要な知識を習得できます。
キャリアコンサルタントは、社員のスキルやキャリアアップをサポートできる資格です。働き方改革によって社内環境の変化が激しい現在、社員の働きやすさの改善に向けた提案にも役立ちます。
資格取得で習得した正しい知識をもって提案を行えば、経営陣から承認される可能性も飛躍的に高まることでしょう。
これからの総務には、積極的な経営戦略の提案などを行う「戦略総務」へのステップアップが求められています。戦略総務になるためには、これまでの業務方法の見直しや資格取得が欠かせません。
大変ではありますが、ステップアップに伴って自己の成長や意識改革が期待できます。今回お伝えした方法を活用し、長期的な視野で働き方を再考してみてください。
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