最近は、会社の生産性が着目されていますが、この中でも人時生産性が特に着目されています。人時生産性はあまり耳にしないでしょうが、働き方改革を考えるためには必要なものです。今回は人時生産性について、人時生産性を計算する方法、人時生産性の適正な目安、人時生産性をアップさせる方法などを中心に解説していきます。
1人の従業員が1時間仕事をするときの生産性が人時生産性です。基本的に、インプットに対するアウトプットの比率が生産性です。生産性の指標は、インプットをどの程度投入し、これに対してアウトプットがどの程度獲得できたかを見極めるために使われています。この生産性をさらに絞り込んで人時生産性は計算します。
人時生産性は、会社が投入した仕事量に対して、粗利がどの程度あったかを見極める指標として使われています。1人の従業員の1時間あたりの粗利は人時生産性が高いほど高くなり、会社は生産性が高く優れていると判断できます。
また、人時売上高が、人時生産性と比べられる指標としてあります。人時売上高は、1人の従業員が1時間あたりに売上をどの程度出したかを表すもので、トータルの労働時間に対する売上の比率を表すため、生産性を同じ業種間で比べるときに有効であるといえます。
人時売上高も人時生産性も、きちんと会社が付加価値を出しているかを判断するために使われています。どちらかを優先するということでなく、両方の指標を含めていくつかの要素をベースにして分析し、トータル的に判断していきます。
人時生産性を計算するためには、会社の儲けと従業員の全ての労働時間を計算する必要があります。会社の儲けとしては、付加価値、営業利益、売上総利益、経常利益などいろいろなものがありますが、ここでは本業の会社の儲けである営業利益とします。従業員の全ての労働時間は、役員、一般社員、アルバイト・パートなどの全ての従業員の労働時間のトータルが計算のベースになります。人時生産性の営業利益ベースのものを計算する方法は、営業利益額をトータルの労働時間で割ります。
なお、トータルの労働時間の正確さで人時生産性の正確さは決定されるため、勤怠管理を普段からきちんとしておく必要があります。また、人事生産性と人時生産性を誤って記載することがたまにありますが、誤りであるため注意しましょう。人時生産性は、経営指標として1人の従業員の1時間あたりの生産性を測るものであるため間違えないようにしましょう。
計算した人時生産性の金額が多くなると適正であり、少なくなると改善が必要になります。人時生産性を計算すれば、会社の労働生産性や収益性のみでなく、社員の増員、会社の拡大、現場の生産性の良否などもわかるため、普段から運用するのがおすすめです。なお、人時生産性の金額がマイナスになると、経営が赤字ということになります。従業員が仕事をするごとに、借金額が多くなっている状況であるため、経営をすぐに改革する必要があります。
人時生産性をアップさせるためには、儲けを多くするか、徹底的に従業員の働き方の無駄を無くすかしかありません。従業員の働き方の無駄は儲けを垂れ流しているため、無駄を無くすことはすぐに儲けがアップして人時生産性がアップします。人時生産性が悪くなる働き方の無駄は全ての領域にありますが、目標の運用、ブランドのアップ、情報の共有、やる気のアップ、責任感のアップ、仕事の仕組み化などの取組みは、無駄を無くして人時生産性のアップに効果が期待できます。いかに優れた従業員でも仕事をしていないと無駄の要因になるため、公平性と客観性を持って、優れたアイデアを生み出すことが人時生産性をアップさせるコツになります。
人時生産性をアップさせるために、適材適所に会社の従業員を配置して儲けを多くする方法があります。従業員の数は大きな会社になるほど多くなり、優れた従業員がいる一方、効率が良くない働きをする人や無駄な動きをする人もいます。そのため、収支がアンバランスになって、儲けがなかなかアップしないときもあります。
儲けをアップさせるためには一人ひとりの従業員の特性を掴んで、適材適所に従業員を配置することが必要です。優れたスキルがあるにも関わらず、得意でない仕事に取り組んで生産性が良くない従業員がいることもあります。さらに従業員が取り組んでいる仕事の方法が正しいか、実際に必要なものであるかを見極めることも必要です。
人時生産性をアップするポイントは、正確に従業員の動きの無駄を掴んで、常に改善して儲けをアップするように取り組むことになります。