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ROEとは、当期純利益を前期及び当期の株主資本の平均値で割った数値です。Return On Equityの略であり、自己資本利益率とも呼ばれています。ROEが高ければ、株価も上がりやすくなります。
今回は、ROEとは何か、計算式や目安、ROAとの違いについて分かりやすく解説していきます。
ROEとは、当期純利益を前期及び当期の株主資本の平均値で割った数値です。Return On Equityの略であり、自己資本利益率とも呼ばれています。
ROEは株主の立場からの利益率と言われ、企業価値との関係も深く、広く社会のなかで用いられています。
貸借対照表の右側、貸方には負債と純資産（資本）が記載されます。別の呼び方をすると、純資産については自己資本で、負債については他人資本と呼ばれます。
左側すなわち借方は企業がどのように投資したかを示しており、右側すなわち貸方は企業がどのように資金を調達したかを示します。
借入や買掛金等他人から調達しているものについては他人資本と呼ばれ、増資や過去の利益の蓄積である純資産のことを自己資本と呼びます。
この自己資本で当期純利益を割ることで、自身で調達した資本でどれくらい利益を稼ぐことができたか、どれだけ効率よく収益を獲得できたかを表すことができ、それがROE(自己資本利益率)となります。
ROEが高ければ効率よく収益が獲得できることは先ほどお話した通りですが、それ以外にも株主にどれだけ還元ができるかを示す指標となります。
ROEは自己資本を用いてどれだけ利益を獲得できたかを示すため、株主にどれだけ利益を還元できるかという余力があるとも言えます。よって、ROEが高ければ将来の配当が増えることが期待されるため、株価も上がりやすいものとなっています。
一方で、ROEが高すぎた場合、利益水準がとびぬけているだけであれば良いですが、自己資本が小さすぎている可能性があります。
すると、利益がいくら多くても自己資本が小さいためちょっとしたことで経営が傾く可能性があります。
よって、ROEの数値で一喜一憂するのではなく、その中身を見ることが大切だということがわかります。
ROEと似たような指標としてROA（Return On Assets）=総資産利益率というものがあります。ROAは当期純利益を総資産で割った指標となります。
ROEは自己資本を源泉としてどれだけ利益を獲得できたかを示すのに対して、ROAは他人資本も含めた総資本に対してどれだけ利益を獲得できたかを表します。つまり、自己資本を元にするか、総資本を元にするかという違いです。
ROAが高ければ企業の資産を使ってどれだけ効率的に利益を獲得できたかがわかりますが、ROAは高ければ高いほど良いとは限りません。
例えば、利益がそれなりに出ており、総資産金額も低い水準に抑えられている場合はROAが高くなりますが、自己資本が極端に低く資金調達の大半を借入等で賄っている場合は倒産リスクが高くなります。
このように、ROAが優秀であってもその内容によっては危険な会社となってしまいます。この点ROEは自己資本に着目している指標であるため、安全性を測るには良い指標であるといえます。
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ROEの目安は10％ほどといわれ、20％を超えると優良企業と評価されます。
日本の上場企業におけるROE平均値は8％〜10％程度ですが、ROEの平均値は業種の特性によって異なります。上昇傾向にはありますが、欧米と比較するとやや低いです。
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ROEの計算式は以下の通りです。
上記計算式は、以下のように分解できます。
更にその中身を分解すると以下の式になります。
ROEの計算式を詳細に分解することで、どの要素を向上させればROEが向上するかが理解できます。一見複雑に見える内容ですが、正しく理解すれば必ずROEをあげる経営判断が可能です。
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ROEを上げるには、「当期純利益」を向上させるか、「自己資本」を下げるかのどちらかになります。
①コストの削減を行う
当期純利益をあげるためには、かかるコストを減らすことで向上させることができます。そのために、販管費などを見直し、人件費などのコストを減らすことが可能です。
②十分な収益力を持つ会社をM&Aする
儲かっている企業は、評価益が高いです。その会社を買収することで純利益を押し上げ一時的ではありますが、ROEを高められます。継続的に利益をあげることが課題として残ります。
③配当を増やす・自社株を購入する
配当は自己資本から支払われるので、配当を増やせば自己資本は減少することになります。また自社株を購入することで、株主に資金を返還することにつながり、自社株を購入した分の自己資本金が減少します。
ROEは投資判断するのにはとても有用な指標であるといえます。現に、多くの投資会社でROEを重視するというアンケート調査が出ているところです。
一方で、会社全体のスローガンとしてROEを高めよう、とした場合はどうでしょうか。
一番反応がわかりやすいのは従業員です。従業員にとって、ROEを高めることの重要性が響かないことがあります。
というのもROEは株主資本からどれだけ利益を獲得できたかを示す指標であるため、従業員としては株主資本を使って効率的に利益を獲得しろと言われてもピンとこないのが実情です。
税引後利益というのは指標としては大きすぎる目標であるし、自己資本の構成内容は過去の利益の積み立てや増資等に左右されるため、従業員が努力しても改善されないことが多い指標であるからです。
従業員にROEを上昇させるモチベーションを持たせるためには、例えば株式を持たせることが考えられます。従業員が株式を持つということは株主となることであり、株主資本に帰属する利益を向上させることで将来の配当を期待させることができます。
他には、ROEの目標達成を決算賞与に反映させる等、従業員にも還元できる仕組みを検討することも有用です。
今までお話した通り、ROEは単独で使うよりもその内容を精査することが大事です。これに注目してROEを分解したのがアメリカの化学大手会社デュポン社が用いた「デュポンシステム」というものです。
これは、ROEの考え方を利益の効率性を示す売上高純利益率と資産を効率的に使っているかどうかを示す総資産回転率と借入金など負債を上手に利用しているかどうかを示す財務レバレッジの掛け算にて分解したものです。
ROEを最大化、すなわち株主価値を高めるためにはこれら個々の要素に着目することでどこがROEを下げているかを把握することが重要として開発されました。
このことにより、売掛金や在庫のような資産の回転率を上げることがROEを上昇させることになると明確になり、先ほどお話したような従業員にはわかりづらいROEを最大化させる道筋を立てることができるようになりました。
ROE(自己資本利益率)は、投資家にとっては重要な財務指標です。実際に、ROEが高ければ、株価も上がりやすくなります。ROE（総資本利益率）など、他の指標も参考にしながら、総合的に企業の財務状況を把握する必要があります。
ROEを計算することができれば、企業の収益性を測ることが可能です。ROEが高い企業ほど、出資金を効率的に活用できていることを意味しています。
日本企業のROEは世界的にみると低かったものの、昨今では、ROE10％が目指されており、これを超える企業も多くなりました。ROEは企業の収益性を考える上で非常に重要な指標なので、きちんと計算式を理解しておくことが重要です。
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