総資産回転率とは？ROAやROEとの違いから改善方法まで

総資産回転率を調べているということは、財務諸表を分析しようとしてますよね。財務諸表は会社の経営状況をはかる健康診断のような存在です。上場企業は決算期になると株主に向けて情報を開示しますが、株主はその会社が健全に経営を行っているのか見極める必要があります。

また、経営に携わっている人や、企業の経理・財務担当の方は、日常的に分析のために見ているのではないでしょうか。その財務諸表の用語に「総資産回転率」がありますが、「総資本回転率」などと似ていてわかりにくい用語や、ROAやROEとの違いをうまく説明できない人もいるのではないでしょうか。今回は、総資産回転率について、他の似た用語との違いを明確にしながら説明していきます。

• 総資産回転率とは
• 総資産回転率と利益率との違い
• 総資産回転率と総資本回転率との違い
• 総資産回転率とROAとの違い
• 総資産回転率とROEとの違い
• 総資産回転率の目安について
• 総資産回転率を高めるには
• まとめ

総資産回転率とは

総資産回転率の計算式は、「総資産回転率＝売上高÷総資産」となります。「売上高」を「総資産」で割ったシンプルなものとなります。
会社が運用できるすべての財産（の総額）を一年間（事業年度）の売上の中で何回まわすことができるのかを計る指標となります。

一年の売上が何回も回せるほど資産を持っているということになりますので、総資産回転率が大きくなればなるほど、売上に対して資産が効率的に結び付けられているのかがわかることになり、経営効率が高く健全に会社が運営されていることがわかります。

つまり簡単に言うと、「資産からどれだけ売上が出ているか」を示す指標となります。

総資産回転率と利益率との違い

「総資産回転率」の似たような用語に、「総資産利益率」「売上高利益率」があります。その違いは何でしょうか。

「総資産回転率」は先程説明したように、「資産からどれだけ売上が出ているか」を示す指標でしたね。
それに対して、「総資産利益率」は「資産からどれだけ利益が出るか」となり、「売上高利益率」は「売上からどれだけ利益が出るか」となります。

「総資産利益率」は結果としての側面が強いので、実際に経営を行ったり投資判断をする際には、「総資産利益率」をデータとして見ていくことになるでしょう。
では、「総資産回転率」と「売上高利益率」は不要かというとそうではありません。

「総資産利益率」の中身がどうなっているのかを知ることのできる指標なのです。
利益を構成する売上を知ることで、健全な経営がなされているか、深く分析することが可能になるのです。

総資産回転率と総資本回転率との違い

「総資産回転率」と似たような用語に「総資本回転率」があります。
似たような用語で、実は意味も似たようなものなのですが、会計を学ぶのであれば、その違いは知っておく必要があるでしょう。

「総資産」は簡単に言うと「会社が使える財産すべて」になります。実際に支払ったお金も、貯金していて手元にあるお金もすべて含みます。
一方で「総資本」は「会社が集めてきた財産すべて」のことです。

自分で稼いだり、もともと持っていたお金と、銀行や投資家から借りてきたお金をすべて含みます。
数値としては同じですが、意味として支払ったり貯めたお金か、自身で用意したか借りたお金か、という違いがあるので、分析時には注意が必要なのです。

総資産回転率とROAとの違い

ROAは総資産利益率の略となるので、前述の通り、経営を行ったり投資判断する際、結果として資産が利益にどれだけ結びついたかがわかる指標です。
それをパーセントで表すので、計算式は「当期純利益÷総資産×100」となります。
詳しい説明は省略しますが、一般的に5%を超えると優良企業とされています。

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総資産回転率とROEとの違い

ROEとは自己資本利益率のことです。
どれだけの利益が自己資本（純資産）に対して得られたのかを示す表となっていて、よく株式投資の指標となったり、経営において収益性判斷を行なう際に見られる指標となります。

こちらもパーセントで表すので、計算式としては、「当期純利益÷自己資本×100」となります。「総資本」の項目で説明しましたが、「総資本」は自己資本に加え借りてきたお金である「負債」も含みました。

なので、ROEは自己資本が利益にどれだけ結びついた指標となるのです。
こちらも詳しい説明は省略しますが、一般的に10～20％程度であれば優良企業とされています。

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総資産回転率の目安について

総資産回転率は全業界・業種平均で約1.0～1.1（回転）となります。
しかし、業界・業種により数値はかなり異なってきますので、知りたい業界や業種をよく調べる必要があります。

平成28年度の経済産業省のデータでは、小売・卸売業が高く、約2.4回転となっており、クレジットカードや電気ガスなどの業界が0.2回転と低くなっています。
小売・卸売業は業界特性として、資本を大きく保有せずとも自社の商品を売りさばいていくことから高くなっています。

また、クレジットカードなどの業界は返済する金額が業界特性として常に発生するため資産を残しておく必要があることが要因です。
このように業界・業種などビジネスの特性によって一概に言えない数値となるので、自身の調べる会社がどのような商流となっているのか理解する必要があるでしょう。

総資産回転率を高めるには

総資産回転率を高めるにはどうしたらいいでしょうか。
計算式「総資産回転率＝売上高÷総資産」から考えると「売上を上げる」「総資産を減らす」となりますね。

「売上を上げる」はビジネスの基本ですし、日々そのために働いていると言っても過言ではないですので割愛します。
また、「総資産を減らす」は考え方次第で、減らせば良いというものではありません。

一般的には遊休資産と呼ばれる、売上に還元しにくい死んでいる資産を処分し減らしていくという考え方があります。
簡単な話ではありませんが、企業経営においてはこのように考えていくことで数値を向上させていくのです。

総資産回転率は一指標に過ぎませんので、他の財務、経営指標と合わせて総合的に考えていく必要があるでしょう。

まとめ

いかがだったでしょうか。
一見わかりにくい財務用語の「総資産回転率」ですが、他の指標と比較して詳しく見ていくことで少し理解が進んだのではないでしょうか。

指標はデータに過ぎませんが、これらのデータを紐解き、解釈していくことで会計知識、財務諸表の読み解き、経営課題の明確化につながっていくのではないでしょうか。

せっかくなので、いろいろな業界・業種の「総資産回転率」を分析してみると、より理解が深まり面白いでしょう。