【総務リーダー候補】上場企業の総務経験が積める！総務の専門性を活かし、自身の成長を感じられる環境です！圧倒的な採用実績を誇るセキュリティソフトウェアの提供を核に事業展開し、昨対比売上152%の成長を誇る情報セキュリティメーカーのプライム上場企業

• 総務

【募集背景】
組織体制強化による募集です。

【業務内容】
セキュリティソフトウェアメーカーである当社総務リーダー候補の募集です。

まずは総務庶務業務や株主総会の運営、株式実務を行っていただくことを想定しております。
またゆくゆくは、オフィス管理、衛生管理、社内イベント企画運営、福利厚生管理、Pマーク管理など幅広く業務をお任せすることも想定しております。経営層や部署メンバーと密に連携を取りながら、リーダー候補として裁量を持って主導していただきます。

総務業務全般のリードに加え、定常業務の効率化や、自動化・改善活動の推進を主導いただくことを期待しています。

◎業務詳細
◆株主総会や取締役会の運営、関連書類管理（招集通知等）など
◆株式実務（持ち株会関連、ストックオプション関連、年次配当処理など）
◆各種規定、ワークフロー（システム活用）などの管理
◆Pマーク他会社資格の対応、更新
◆ファシリティマネジメント、資産・物品管理、購買、施設管理業務等のマネジメント
◆その他総務業務全般の実行、ならびに効率化・改善（DX）

【組織体制】
管理部 総務課：3名体制
（3～50代まで幅広い年齢層の方が在籍しております。）

【仕事のやりがい】
所属課だけではなく様々な関連部署と連携して業務を進めますので、関連する領域の知識を広げることができます。
業務の最適化を目指した改善にも積極的です。ご提案いただいた改善案を実行する際は旗振り役をお任せすることもありますので、事務スキルだけではないビジネススキル・マネジメントスキルも伸ばしていくことができます。また、DX化、システム導入にも関わることで、新たな成長を遂げる機会があります。
250名規模と社員一人一人の顔がわかる規模感のため、自身が企画・実行したことに対して感謝を受ける機会も多く、総務の専門性を活かし、社員への貢献や自身の成長を感じられます。

【企業の魅力】
当社はWebやメール、ファイルなどのセキュリティソフトウェアの提供を核に事業展開する情報セキュリティメーカーです。

インターネットの黎明期であった1998年に初めて国産のWebフィルタリングソフトを世に送り出した先駆者であり、これまでの知見をもとに、情報漏えい対策や標的型攻撃をはじめとするサイバー攻撃対策を実現する、最先端の情報セキュリティ製品を提供しています。国産メーカーの強みを生かして、製品の企画・開発・販売・サポートまでを一貫して行っており、プロダクトの根幹を支える国内最大級のWebフィルタリングデータベースと、世界27の国と地域で特許を取得した技術力は、高い評価を得ております。

【働き方・働く環境】
出社勤務とリモートワークをミックスした働き方です。（出社頻度：3回程度／週）

エージェントにお問い合わせください

＜学歴＞
大卒以上

＜業務経験＞
【必須業務経験】
総務の経験３年以上

【歓迎業務経験】
◆ファシリティ管理のご経験
◆IT/WEB系の企業での就業経験
◆業務改善やDXに取り組んだご経験

【求める人物像】
◆事象を一面のみでとらえることなく多面的かつタイムリーに把握・分析し、経営層に提言・交渉できる方
◆経営目標・事業の深い理解と、それを踏まえたプロジェクト推進ができる方

不問

年収507〜806万円

※理論年収＝月例給与×12か月＋賞与（月例給与×3ケ月分）
※経験に応じて優遇
＜月例給与内訳＞ 　　
　└所定内給与：250,886円～398,597円
　└固定時間外手当(20H分)：87,114円～138,403円
　　※固定時間外超過時は超過分を別途支給

◆昇格・昇給：年2回
◆賞与：年2回
◆交通費支給（上限30,000円/月）

◆完全週休二日制
◆土曜・日曜・国民の祝日
◆夏季休暇（3日）
◆年末年始休暇
◆有給休暇（初年度最大10日）※1時間単位の利用が可能（条件あり）
◆慶弔休暇
◆産前産後休業
◆育児休業

社員一人一人がより豊かな社会人生活を送っていただけるように、資産形成、心身の健康、社内コミュニケーションなどを支援する各種制度を設けています。
◆健康保険・厚生年金保険・雇用保険・労災保険・介護保険(40歳以上のみ)
◆従業員持株会
◆確定拠出年金（401K）
◆リフレッシュ休暇
◆借上社宅制度
◆住宅手当 ※若手社員向け
◆育児手当 ※入社1年経過後 対象
◆出張手当
◆定期健康診断 ※会社時補助あり
◆慶弔見舞金
◆保養施設あり

＜キャリアアップ支援＞
社員一人一人の自己実現を支援するため、様々な支援制度を整えています。
◆各種社内研修
◆資格取得支援制度
◆資格活用支援制度
◆研修受講支援制度（Digi College）
◆自己啓発促進プログラム
※書籍購入/外部研修参加時の年間一人当たり22,000円までの費用補助制度

喫煙専用室あり