【人事】 組織/人材開発・育成研修担当募集！コア技術×ICTで新ビジネス領域を創出/大きな変革期フェーズにある事業会社

• 人事

【募集背景】
業績好調による、増員です。

【業務内容】
当ポジションは、コニカミノルタジャパン株式会社全体の視点でプロフェッショナル人材育成と組織開発を担い、社員研修の構想立案・企画・デザイン・デリバリーを通じて、ビジネスおよび組織の成長に寄与します。

■業務内容：
教育研修担当として、主に以下のような業務を担当していただきます。

1．コニカミノルタジャパン株式会社の経営課題や事業活動などに則した教育研修制度の構想立案・企画
2．教育研修のデザイン・デリバリーとプログラム/プロジェクトマネジメント（コンテンツ・オペレーションの設計・構築、ファシリテーション、運営、価値創出のモニタリングなど）
3．モチベーションや学習効果向上のための仕組みやツールの導入・活用（Learnng Communityづくり、デジタルツールやウェブサイトの活用など）
4．Learning dataの収集、分析、インサイト導出、レポーティングを通じたプログラムの継続的改善の取組み

■研修例：
新入社員研修（入社者対象）、一般職昇格者研修、新任管理職研修、デジタルアップスキリング、リーダー育成プログラム、変革マネジメント研修、ほか社内外多数の研修プログラムあり

■この業務におけるやりがい・魅力
・経営のパートナーとして人財戦略をともに立案、展開することで自社の成長に貢献することができます。
・人財・組織開発という重要かつ普遍的なテーマに携わり、新しい手法やテーマを取り入れながら、自ら企画したプログラムやプロジェクトを展開・実行することで、自らのスキル向上につながります。
・研修を通じて社員のスキルアップやモチベーション向上に直接影響を与えることができ、組織の文化や価値観を育む重要な役割を担います。
・他部門との連携、ベンダーや外部講師との協力を通じて、多様な人々と協働する機会があり、新しい学び・刺激を得ることができます。

【組織体制】
・人財開発部の中の、研修グループに所属いただきます。
・グループリーダーのもと、メンバー4名が所属。様々な年代（60代～20代）やバックグラウンドを持つメンバーで構成されております。

【キャリアパス】
下記のようないくつかのパターンが想定されます。ご本人の志向性や組織のニーズを鑑みて方向づけしていくことになります。
・人財開発部において管理職に昇格いただき、チームマネジメントや部下育成を含め、責任範囲を拡大いただく
・人事統括部配下の他の人事関連業務に従事いただき、人事関連の仕事の幅を広げていく
・研修プログラムや組織開発プロジェクトのリード、マネジメント経験を生かして、人事関連の他プロジェクトや、全社・別組織のプロジェクトに携わっていただく

【働き方】
■勤務条件
9：15～17：40（休憩45分、実働7時間40分）
勤務形態：フレックスタイム制度（コアタイムなし）

エージェントにお問い合わせください。

【MUST】
◎人材育成・組織開発領域における企画立案・実行の経験をお持ちの方（3年以上程度）
◎研修プログラムの企画立案～実施を自らリードして実行した経験をお持ちの方
◎社内外のステークホルダーと信頼関係を構築して、チームでの成果創出にコミットできる方

【WANT】
◯人材サービス会社における実務経験
◯研修運営、研修商材の企画提案経験
◯高いデジタルリテラシー（BIツール使用経験など）
◯IT業界についての知識、経験

＜求める人物像＞
・考えることが好きで、ロジカルシンキングや仮説思考が得意な方。複雑な問題に対して論理的にアプローチし、効果的な解決策を見つけ出す能力が求められます。
・自ら課題を見つけ、解決策を提案し、実行に移せる方。プログラムやプロジェクトをリードし、社内外の関係者を含むチームをまとめる力が求められます。
・教育研修の企画・実行に関する実務経験があり、最新のトレンドや手法に関する知見のある方。教育学や人材開発に関する知識も歓迎します。

不問

年収400〜750万円

■想定条件
年収：400万円～750万円
月額：230,000円～
※前職・経験を考慮のうえ、社内規程に準じ決定致します。
■賞与　年2回（6月・12月）
■昇給　年1回（4月）
■諸手当　超過勤務手当、通勤手当、次世代育成手当、テレワーク手当など

■完全週休2日制（土・日）
■祝日、夏季、年末年始、
■年次有給休暇（入社日付与。初年度は入社月により異なり、2日～20日付与。次年度より20日付与）
■リフレッシュ休暇
■介護休暇
■ストック休暇ほか
※年間休日125日

■各種社会保険完備
■慶弔見舞金制度
■社員表彰制度
■災害見舞金
■確定拠出年金制度
■共済会
■従業員持株会
■財形貯蓄
■KMカレッジ
■カフェテリアプラン
■労働組合ほか