花のサブスクやギフト事業を展開する成長企業の経営企画ポジションです。CFO直下の一人目専任として、事業計画策定や管理会計、事業管理、経営課題の推進をお任せします。

IPOを見据えた内部監査体制の立ち上げフェーズで、監査計画から実行、J-SOX評価まで一気通貫で担い、管理体制強化と企業価値向上に貢献します。

東証プライム上場グループの持株会社で、取締役会・株主総会の運営や規程整備から担い、上場企業法務として守備範囲を広げられるポジションです。

コーポレート本部長候補として、総務・法務・労務・情シスのうち、ご自身の強みを持つ専門領域のマネジメントなど担っていただきます。東京都渋谷区にある、SNSとM&Aでブランドを拡大・成長させるグロース上場企業の求人です。

CFO直下の社長室新設ポジション。事業計画・管理会計・資金調達まで一気通貫で担い、事業とファイナンスをつなぐ経営基盤づくりをリードします。

経理・財務・労務・総務・法務を横断して統括し、急成長するM&A支援企業のコーポレート体制を高度化する管理部門マネージャーポジションです。

コンサルティング事業と自社事業の両輪で展開する「コンサル会社×事業会社」のハイブリッド企業の管理本部長候補ポジションです。経理業務や労務・法務業務、内部統制業務など幅広くお任せします。

CEO直下で経営アジェンダを統括。中期計画・KPI設計から営業組織の変革、新規事業まで横断し、事業・組織・財務の意思決定をリードできるポジションです。

複数事業を横断するPMOとして、経営指標の分析・施策実行からオペレーション構築まで推進。CxO直下に近い距離で、成長企業の事業に直接インパクトを出せます。

経理を軸に、人事・総務・法務まで管理部門を横断。経営に近い立場で業務改善や制度設計にも関わり、将来的に管理部門のリーダーを目指せるポジションです。

建設・設備業界向け人材サービスやDX事業を展開する企業の総務ポジションです。総務業務を中心に秘書・法務・情報システムなど幅広いバックオフィス業務をお任せします。

建設・設備業界向け人材サービスやSaaS事業を展開する企業の管理長候補ポジションです。総務・法務・情シス・リスク管理の統括から組織運営やメンバーマネジメントまで幅広くお任せします。

労務・総務を軸に、法務・コンプライアンスまで横断して管掌。メンバー育成を担い、総務部門のマネージャー～部長候補として組織づくりを推進します。

事業開始3期で年商950億まで拡大した急成長企業で、総務として請求書処理等の実務から業務改善まで幅広く担当。主体性を活かし、組織最適化にも踏み込めます。

東証プライム上場企業で、大型M&A後のPMIを当事者として推進。国内外子会社の経営管理から中期計画・資本政策まで、企業価値向上に直結する経営企画に携われます。

コンサルティング事業と自社事業の両輪で展開する「コンサル会社×事業会社」のハイブリッド企業の管理本部長ポジションです。経理業務や労務・法務業務、内部統制業務など幅広くお任せします。

ロボット・半導体業界向けの精密機器を展開するメーカーの内部監査ポジションです。J-SOX対応や内部監査、グループ全体の統制体制整備をお任せします。

COO直下で中期計画・KPI設計・予実管理・経営会議運営まで一気通貫。AIデータセンター等の急成長事業を、経営管理の仕組みづくりから支えるポジションです。

IPOを見据え、海外子会社を含むグループ全体のJ-SOXとガバナンスを再構築。生成AI等の先端技術も活用し、実効性ある次世代型内部統制を設計・運用するマネージャーポジションです。

分譲住宅事業を根幹に60年以上に渡って住宅・不動産に関する多彩な事業を展開する総合不動産会社の事務スタッフポジションです。ここ東京支店では飲食事業も展開しているため、電話応対やデータ入力といった定型業務に限らず、幅広い業務を経験し成長できる職場です。

世界中のものづくりを支えるメーカーの総合職（法務／経営企画）ポジションです。リーガルチェックや契約書対応に加え、経営数値の分析や収支管理をお任せします。

国際物流のDXを推進する企業の管理部長ポジションです。経理を軸に法務・総務・IT領域まで管掌し、組織基盤の構築をお任せします。

分譲住宅事業を根幹に60年以上に渡って住宅に関する多彩な事業を展開する総合不動産会社の事務スタッフポジションです。電話応対やデータ入力といった日々の業務を中心にお任せします。

上場企業の管理部門で、総務に加えて株式事務やIRサポートまで幅広く担当。フルフレックス×残業月20時間以内を掲げ、働き方と専門性の両立を図れます。

企業型DCの代理店販売を広げるため、全国の社会保険労務士事務所を支援する仕事です。具体的には、社労士事務所へ業務提携をご提案し、提携後は研修や個別面談を通じてサポートします。商品を売って終わる営業ではなく、提携先の社労士事務所が企業型DCを新たな事業として立ち上げ、継続的に成果を出せる状態まで伴走するコンサルティング営業です。