リモートワーク可能の転職・求人情報を探すの196ページ目

【求人概要】 株式会社グロービスは「経営に関するヒト・カネ・チエの生態系を創る」というビジョンのもと、経営大学院運営、法人向け人材育成・組織開発、ベンチャー投資、社会貢献事業など幅広い事業を展開する、設立30年超の教育グループです。今回は、学校法人グロービス経営大学院や株式会社グロービス等グループ各社の経理財務を担う経理財務チーム（9名体制）への増員募集で、日々の経理実務にとどまらず、月次〜年次決算のプロセス管理や新規拠点・新規事業立ち上げに伴う体制構築など、裁量を持って業務に取り組める環境が魅力です。学校法人・株式会社・ベンチャーキャピタル等、一般的な事業会社では経験しづらい多様な法人形態の経理に携われるため、経理パーソンとしての対応の幅を大きく広げることができます。さらに希望や適性に応じて管理会計領域や教育コンテンツ開発・研修講師といったプロフェッショナル職へのキャリア転換も可能で、フレックスタイム制や柔軟なリモートワークを活かしながら市場価値を高めていただけるポジションです。

シリーズBで総額40億円調達、200名組織へ拡大するフェーズ。3人目の経理として、決済・仕訳・決算の運用設計から上場に向けた課題解決まで体制づくりを担います。

シリーズBで総額40億円を調達しIPOを見据える成長フェーズ。200名規模へ向けた労務オペレーション確立と上場水準の労務課題解決を、3人目メンバーとして推進します。

IPO準備フェーズのスタートアップで、月次・年次決算から開示、監査法人対応まで一気通貫で担い、事業成長を支える経理・財務会計ポジションです。

東証スタンダード上場の総合映像プロダクションで、連結子会社の会計・税務を軸に連結決算補助まで担当。フルフレックス＆週1在宅相談可で、将来のマネージャー候補として成長できるポジションです。

東証スタンダード上場の総合クリエイティブプロダクションで、連結決算・開示を軸に子会社の会計税務統制まで担う管理職ポジション。将来の幹部候補として活躍できます。

スタンダード上場・従業員500名超のコンテンツ企業で、内部監査・J-SOXを軸に監査計画から報告まで一気通貫で担当。リモート制度あり、残業月10時間以下の環境です。

家具・家電のサブスクリプション型レンタルサービスを展開する企業の経理マネージャー候補ポジションです。自ら手を動かすだけでなくメンバーを巻き込みながら決算を締め、現マネージャーと肩を並べて、事業成長を支える強固な経理基盤を一緒につくっていただきます。

家具・家電のサブスクリプション型レンタルサービスを展開する企業の経理リーダー候補ポジションです。月次決算と上場企業水準の経理体制を一緒に構築していくことが主な業務です。

財務を軸に、経理・総務人事までグループ管理部門を横断統括。決算実務から業務のシステム化、人事制度再構築まで裁量大きく推進できます。

「小さなお葬式」運営グループで、複数社の決算・予実管理から業務改善まで統括。裁量を持って管理会計の高度化をリードできる課長ポジションです。

スタンダード上場企業の経理課長候補として、決算取りまとめから予実分析、監査対応、子会社管理、業務改善まで幅広く統括いただきます。

【求人概要】 東証スタンダード市場に上場し、グローバル事業とメディカル事業の2軸で成長を続ける同社。売上高59.9億円、経常利益12.8億円と増収増益基調を維持しており、直近の第1四半期も過去最高を更新するなど、堅調な業績を背景に安定した経営基盤を築いています。今回は、CFO直下で財務経理の中核を担うアシスタントマネージャーの募集。連結決算・開示業務・監査法人対応に加え、この1〜2年で加速するグループ会社のM&Aに伴うデューデリジェンスやPMI業務にも関与できる、上場企業ならではの実務経験を積める環境です。少数精鋭の4名体制だからこそ、1人が担う業務範囲は広く、経理実務にとどまらず経営に近い立場で数字と向き合う経験を通じて、財務経理としての市場価値を大きく高められるポジションです。

【求人概要】 インスタリム株式会社は、3Dプリンティング×AI技術で義肢装具を低価格・高品質に提供する、社会貢献性の高いグローバルMedTech企業です。2028年のIPOに向け内部監査室を新設するタイミングで、その立ち上げメンバーとして体制構築から運用まで携われる、裁量と成長機会に恵まれたポジションです。インド・フィリピンをはじめとするグローバル拠点の監査を通じ、海外ビジネスの最前線でキャリアを広げることができます。フルリモート・フレックスタイム制など柔軟な働き方も整っており、ワークライフバランスを重視しながら専門性を高めたい方に最適な環境です。

グループ約20社を横断し、著作権ビジネスからM&A・組織再編まで幅広い法務課題に関与。将来的に法務ユニット長として育成・指導も担えるポジションです。